深谷 格 Itaru Fukaya
教授
民法講義Ⅲ（契約法Ⅰ）／民事訴訟実務の基礎／民法演習Ⅰ・Ⅲ／法律実務演習（民事法）
京都大学法学部卒業。
名古屋大学大学院法学研究科博士前期課程修了。博士（法学）(名古屋大学)。
名古屋大学法学部助手、西南学院大学法学部講師、助教授、教授、エクス=マルセイユ第三大学法学部客員研究員、西南学院大学大学院法務研究科教授を経て現職。
社会貢献
元福岡市固定資産評価審査委員会委員
日本私法学会理事（2017年10月～2019年10月）
同志社大学良心学研究センター研究員(2017年7月～)
民法学研究会企画委員(2014年11月～)
法律実務研究会代表世話人(2014年9月～)
主要業績
研究者データベース
野々上 敬介 Keisuke Nonoue
教授
民法演習Ⅰ・Ⅲ／民事訴訟法実務の基礎／民法講義Ⅱ（物権法）／民法講義Ⅳ（契約法Ⅱ）
京都大学法学部卒業。
同大学院法学研究科法曹養成専攻修了、同大学院法学研究科博士後期課程修了。
法務博士（専門職）（京都大学）、博士（法学）（京都大学）。
静岡大学人文社会科学部法学科（学術院人文社会科学領域法学系列）講師、同准教授、龍谷大学法学部准教授を経て、現職。
大中 有信 Arinobu Onaka
教授
民法講義Ⅰ(総則)／民法基礎演習Ⅰ／民法演習Ⅱ／民法総合演習Ⅰ・Ⅱ／外国法実地研修
京都大学法学部卒業。
京都大学大学院法学研究科修士課程修了、京都大学大学院法学研究科博士後期課程退学。修士(法学)(京都大学)。
大阪国際大学助教授、法政大学法務研究科教授を経て、現職。
社会貢献
日本私法学会理事(2006年～2008年)
日独法学会幹事(2001年4月～)
日独法学編集委員(2011年4月～)
大学入試センター嘱託教授
ケルン大学客員研究員
ウィーン大学客員研究員
ベルリン大学客員教授
司法試験考査委員（2012年～2015年）
主要業績
研究者データベース
佐久間 毅 Takeshi Sakuma
教授・研究科長
信託法 2024年度は国内研究期間
京都大学法学部卒業、京都大学博士（法学）。
岡山大学法学部助手、同助教授、
京都大学大学院法学研究科助教授、同教授を経て、現職。
社会貢献
京都地方裁判所簡裁判事推薦委員会委員（2005年12月～）
京都府収用委員会委員（2010年12月～）
信託法学会理事（2011年6月～）
金融法学会理事（2017年10月～）
法制審議会担保法制部会委員（2021年4月～）
法制審議会区分所有法制部会部会長（2022年10月～）
主要業績
研究者データベース
藤井 康弘 Yasuhiro Fujii
客員教授（弁護士）
法曹倫理／民法演習Ⅱ
同志社大学法学部卒業。
フォーダム大学ロースクール法学修士(LL.M)。
弁護士法人中央総合法律事務所(大阪弁護士会)(2002年～現在)。米国Schiff Hardin LLP (New York)勤務(2009年～2010年)。2010年ニューヨーク州弁護士登録。
社会貢献
大阪弁護士会 弁護士倫理委員会委員長（2022年4月～）
神谷 遊 Yu Kamitani
兼担教員 法学部教授
民法講義Ⅵ（家族法）
同志社大学法学部卒業。
同大学院法学研究科博士前期課程修了、同博士後期課程退学。法学修士(同志社大学)。
京都学園大学法学部助教授、広島大学法学部助教授、教授、同大学院法務研究科教授を経て現職。
社会貢献
京都府社会福祉審議会委員(2009年～)
京都家庭裁判所家事調停委員(2007年～)
日本家族〈社会と法〉学会理事(2004年～2022年)
日本成年後見法学会理事(2003年～)
主要業績
研究者データベース
西村 学 Manabu Nishimura
兼任教員 客員教授（弁護士）
民法演習Ⅰ
関西学院大学法学部法律学科卒業。
弁護士法人サリュ大阪事務所（大阪弁護士会）。
社会貢献
・大阪弁護士会 交通事故委員会 委員
・大阪弁護士会 法曹養成・法科大学院協力センター 委員
・大阪府マンション管理士会 会員
主要業績
裁判例| 大阪地裁 平成25年9月19日判決 | 2013年9月 | 自動車保険ジャーナル NO.1911掲載 |
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| 京都地裁平成24年4月18日判決 | 2012年4月 | 自動車保険ジャーナル NO.1878掲載 |
| 大阪地裁平成23年1月19日判決 | 2011年1月 | 自動車保険ジャーナル NO.1857掲載 |
小國 隆輔 Ryusuke Oguni
客員教授
民法演習Ⅲ
同志社大学法学部中途退学、同大学院法学研究科博士前期課程修了、同大学院司法研究科修了。
弁護士法人小國法律事務所（大阪弁護士会）
社会貢献
学校法人金蘭会学園 監事（2015年6月～）
寝屋川市空き家等・老朽危険建築物等対策協議会 委員（2017年6月～）
池田市職員分限懲戒等調査委員会 委員（2018年11月～）
池田市退職手当審査会 委員（2022年11月～）
主要業績
著書（単行本）| 『実務私立学校法』 | 2024年5月 | 日本加除出版，全720頁 |
|---|---|---|
| 『新型コロナの学校法務』 | 2021年7月 | 中央経済社，全237頁 |
| 『実務者のための人事・労務書式集』 | 2020年6月 | 私学労務研究会，全270頁 |
| 『令和元年改正 私立学校法への対応－実務者のための解説書－』 | 2019年11月 | 私学労務研究会，全171頁 |
| 『学校現場におけるハラスメント問題と防止策』 | 2017年3月 | 増補版，法友社，全147頁 |
| 『私学における問題教職員の処遇のあり方』 | 2016年4月 | 増補版，法友社，全164頁 |
| 『労働契約法改正のポイントと私学の対応－定年後再雇用者・高度専門職特例規定を含む三訂版－』 | 2015年5月 | 法友社，全181頁 |
| 『私学のための契約書作成入門』 | 2014年5月 | 法友社，全88頁 |
| 『私学経営の法律相談②Q&A学生・生徒管理』 | 2013年4月 | 法友社，全319頁 |
| 『私学のための労働基準法改正のポイント』 | 2009年10月 | 法友社，全61頁 |
| 『学校と教師のための労働相談Q&A41 スクールロイヤーと学ぶ学校の働き方』 | 2022年11月 | 日本加除出版，神内聡＝小國隆輔＝坂本順子 共編著，全228頁 |
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| 『Q&A私学のための働き方改革』 | 2020年10月 | 中央経済社，小國隆輔編著，国本聡子=柿沼拓也共著，全285頁 |
| 『Q&A地方公務員のための法律相談室』 | 2017年12月 | ぎょうせい，分担執筆 |
| 『注釈私立学校法』 | 2013年11月 | 法友社，俵正市監修，高橋英＝植村礼大＝小國隆輔共著＊担当執筆箇所 第35条～第49条（239頁～508頁） |
| 『私学経営の法律相談①Q&A学校法人の管理機関をめぐる問題と対策』 | 2010年11月 | 法友社，俵正市監修，高橋英＝小國隆輔共著，全168頁 |
| 「今治市小学校サッカーボール事故訴訟最高裁判決と自治体実務への影響」 | 2015年7月 | 『判例地方自治』395号90頁 |
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山畑 博史 Hiroshi Yamahata
兼任教員 客員教授（弁護士）
民法演習Ⅰ
京都大学法学部卒業。
弁護士法人三宅法律事務所(大阪弁護士会)。
主要業績
著書| 「成功までの流れをつかむ！ スタートアップ入門 経営戦略・法務・財務・税務のポイント」【共著】 | 2023年6月 | 清文社 |
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| 「やさしくわかる税務調査から税務訴訟まで」【共著】 | 2011年2月 | 清文社 |
| 「事業承継の基礎知識とトラブル対処法」【共著】 | 2009年12月 | 清文社 |
| 「定款の作り方とモデル文例集」【共著】 | 2006年6月 | 日本法令 |
山﨑 浩一 Koichi Yamazaki
兼任教員 客員教授（弁護士）
民法総合演習Ⅰ／クリニック／公法実務の基礎
早稲田大学法学部卒業。
鴨川法律事務所に勤める。
KBS 京都ニュースキャスター、立命館大学講師を経る。(京都弁護士会)
社会貢献
京都弁護士会司法改革推進委員会委員
村田 大樹 Murata Daiju
嘱託講師
同志社大学法学部卒業、同大学院法学研究科博士前期課程修了、同博士後期課程退学。法学修士(同志社大学)。
同志社女子大学現代社会学部助教、香川大学法学部准教授、関西大学法学部准教授を経て、現在、同教授。
社会貢献
西宮市個人情報保護審議会委員（2023年10月～現在）
中井 俊輔 Shunsuke Nakai
兼任教員 講師（弁護士）
民法総合演習Ⅰ
同志社大学法学部卒業。同志社大学法科大学院修了。弁護士法人ナレッジウィング法律事務所（第一東京弁護士会）
社会貢献
社会福祉法人白百合学園（神戸市） 理事長
公益社団法人日本バイアスロン連盟 広報・マーケティング・ガバナンス委員会 副委員長
公益財団法人京都府スポーツ協会 評議員
兵庫県社会福祉法人経営者協議会 社会福祉法人経営強化検討委員会 委員
主要業績
著書共著| 「司法試験の問題と解説2019（別冊法学セミナー）」 | 2019年9月17日 | 日本評論社 |
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梅澤 匠 Takumi Umezawa
兼任教員 講師（弁護士）
民法演習Ⅱ
明治大学法学部中退、同志社大学司法研究科修了。弁護士法人サリュ福岡事務所（福岡県弁護士会）
社会貢献
「福岡県マンション管理士会会員
YMCA西宮保育園 交通安全講演（2019、2020）
クラーク国際高校 法教育講演（2020）
主要業績
裁判例| 大阪高裁判所 平成30年1月26日判決 | 2020年 | 「判例タイムズ No. 1454」 48頁 「自保ジャーナル No. 2020」 58頁 |
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| 徳島地裁阿南支部 令和4年2月4日判決 | 2020年 | 「自保ジャーナル2125号」 166頁 |
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